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医療用麻薬 薬物依存 6

おはようございます。吉祥寺駅前はすでに
クリスマスイルミネーションが点灯しています。

さて、米国ではオピオイド医療用麻薬)への依存症社会問題しています。ヘロインなどのハードドラッグなどが蔓延する一方で、全米30州と首都で医療用または娯楽用のマリフアナ(大麻)が合法化されています。カナダウルグアイに続いて10月から完全合法化の国になるようです。マリフアナは肉体的な中毒性も低く依存性があまりないといわれ、大麻解禁論者の多くは、解禁の理由としてヘロイン、コカイン、LSDなどのように中毒性の高いハードドラッグと比べ大麻の害が少ないことを挙げています。急性アルコール中毒のような危険性もないとのことです。米国のピュー研究所が2017年秋に実施した世論調査の結果では、大麻合法化を支持する米国民は61%にのぼります。

そして、2017年、米国内の大麻売上高は80億ドル(約9000億円)を超え、2018年は120億ドル(約1兆3000億円)に迫る勢いです。犯罪組織の資金源となっているマリフアナの不法流通を州政府が管理して根絶につなげることや税収確保が主な狙いです。米コロラド州の場合、合法的な嗜好品とすれば、犯罪組織による流通を防ぎ、税収も期待できるとしています。また、すでに米国では大麻が蔓延しており、低年齢で使用し始める人も多く、大麻を1年に1回以上吸う12歳以上の人が2900万人にのぼるという背景もあり、合法化して管理した方が良いという判断なのだそうです。日本では医療用大麻も禁止されていますが、その薬理作用の有効性が認知されるにつれ、諸外国では医療用の大麻利用が増えているようです。海外では大変な勢いで大麻のメインストリーム化が進んでいます。

2018年9月17日、米飲料大手コカ・コーラ(Coca-Cola)は「わが社はマリフアナ(乾燥大麻)にもカンナビス(大麻草)にも関心はない」とした上で、「精神活性作用のないカンナビジオール(CBD)の健康機能性飲料の成分としての活用が、世界中で広がっていることを注視している」と発表しています。カンナビジオールはマリフアナに含まれる化学成分ですが、高揚感をもたらす精神活性主成分のテトラヒドロカンナビノール(THC)とは異なり興奮作用を持たないようです。てんかんなどの治療薬にも配合されています。

そして同社は「この分野は急速に進化している」、ただし「現時点では何ら決定に至っていない」としています。これに先立ち、同社が飲料開発のため、カナダのオーロラ・カナビス(Aurora Cannabis)と協議しているとの報道も浮上していました。コカ・コーラのトレードマークとなっているコーラ飲料の一部は、近年の健康に関する懸念の広がりで売り上げが伸び悩んでいました。マリフアナの主成分を「健康飲料」に配合する研究は飲料業界で進んでいます。今後、大麻入り飲料の開発に乗り出す企業が増えてくることでしょう。数年したら日本国内でも販売されるかもしれません。 〆

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・STOP!! 薬物依存 1・2
・小児 咳止め「コデイン」禁忌 1・2
・風邪薬→覚醒剤 1〜3
・カフェイン中毒死 1〜11
・リタリン中毒
・ブロン中毒
・悪用・睡眠導入剤 1〜6
・米国の大麻事情 1〜4
・医療用「大麻」
・ネットの「偽造ED治療薬」 1〜4
バトルフィールド・アキュパンクチャー 1〜8

| 処方薬・一般薬 | 09:22 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
医療用麻薬 薬物依存 5

おはようございます。立冬も過ぎ早くも初冬
冷えないようにしましょう。我慢せず油断せず。

さて、米国では医療用麻薬オピオイドへの依存症社会問題しています。オピオイドはガンや手術後の痛みなど限られた場合にだけに処方することは周知されてきましたが、依存症に関する教育が医療従事者に十分行われているとはいえない状況です。医師だけでなく、看護師やソーシャルワーカーなど治療にかかわるすべての人が依存症についての教育を受けるべきだと指摘されています。医学部などで依存症をカリキュラムを取り入れる大学も増えているようです。

またオピオイドの依存がヘロインの乱用にもつながっていると指摘されています。米国立薬物乱用研究所(NIDA)によると、ヘロインを乱用した人の8割は、処方薬の乱用から始まったというデータがあります。ヘロインによる中毒死は、2015年に1万2989人と、この5年で4倍に急増しています。米政府や各州では事態を重く見て対策に乗り出しています。州レベルでは患者が他の病院でどのような処方を受けているのかを医師が確認できる「処方薬流通監視プログラム」(Prescription Drug Monitoring Program)が導入されました。一部の州では大量に処方を続ける診療所などへの規制強化も進めています。オピオイドは日本でも利用されていますが、主にガンの疼痛治療を目的に医師が処方するもので厳密に管理されており、乱用のリスクは格段に低いです。

2017年3月、米疾病対策センター(CDC)慢性の痛みの初期の治療には オピオイド系鎮痛剤以外の方法が望ましいことなどを記したガイドラインを発表しました 。また同年11月にはオピオイドを含めた薬物依存についての報告書を公衆衛生局長官が初めて発表し強い危機感を示しました。前長官は「アルコールを含めた薬物依存患者は増え続けているのに、10人に1人しかきちんとした治療を受けられていない」と強調しています。

米国では1980年代に薬物による犯罪を厳しく取り締まるようになり、薬物依存者が大量に刑務所に送られました。しかし再犯が後を絶たず、現在では薬物依存症には治療や福祉的な支援で対応するという考え方に変わっています。司法の場でも治療に重点が置かれたプログラムを選べるようになっています。しかし3〜5日の短期の治療プログラムにより、一時的に薬が抜けても、すぐに元の状態に戻ってしまいます。長期的な治療プログラムの必要性があります。  つづく・・・

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| 処方薬・一般薬 | 09:04 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
医療用麻薬 薬物依存 4

おはようございます。英国では孤独担当大臣のポスト
を新設。孤独は「早死リスクが50%高くなる」とか…

さて、オピオイド医療用麻薬)は以前は悪徳医師が処方していたケースが多かったようですが、マイケル・ジャクソンの死以来、当局が摘発に本腰を入れた結果、このルートは減少。最近はフェンタニルは医薬品製造に精通した人々によって密造されて、不法に販売されるルートがほとんどだというのです。フェンタニルは身体に痕跡が残らない上、無臭なので麻薬探知でに犬に発見されずに郵便で送れることも売人にとって大きな利点です。また価格も安く、麻薬の売人はフェンタニルをヘロイン、マリファナ、および他の薬物と混合して売っているようです。米国ではオピオイドへの依存症が社会問題しています。

このようなオピオイドは慢性疼痛から解放されるために服用している場合が多く、高揚感を得たくて飲んでいたのではないようです。体調を保ち普通の状態で過ごしたいから、より多くの薬を飲み続けるようになり悪循環に陥ってしうようです。自分がまさか薬物依存であるとは思っていないのです。助けを求めたくても、薬物依存になってしまった恥ずかしさ後ろめたさから、家族や友人に相談出来ず孤立してしまうこともあるようです。長年、薬物依存症患者の治療を続けているボストンメディカルセンターのジェフリー・サメット医師は「ガンの痛みの緩和などだけでなく、関節痛や頭痛などの慢性的な痛みの治療にまでオピオイド鎮痛剤が安易大量に処方されるようになったことが大きな問題につながった」と指摘しています。

米国では1990年代半ば頃からオピオイド系の鎮痛剤が幅広く処方されるようになりました。 国立薬物乱用研究所(NIDA)などによると、そうした背景には、昔のけがや手術の後遺症などによる痛みに苦しんでいる人が多くいることへの批判がありました。米国 疼痛学会も「医師は痛みを最小限にするため積極的に治療に取り組むべきだ」との意見を表明しています。

新商品が続々と販売され、オピオイド系鎮痛剤が頭痛、腰痛、歯痛などの慢性の痛みにまで広く処方されるようになりました。1999年から2011年に販売量は3倍になり、中毒死は4倍に増えました。 米疾病対策センター(CDC)によると、2012年の処方件数は2億5900万件。米国成人一人に一瓶ずつの鎮痛剤が行き渡る量でした。その結果、余った薬が家族や友人間で使い回しされたり、複数の医療機関を受診して得た薬を不正に転売したりするケースも目立つようになりました。  つづく・・・

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| 処方薬・一般薬 | 09:11 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
医療用麻薬 薬物依存 3

おはようございます。すっかり世の中はハロウィン
の影もなくなりクリスマス商戦にまっしぐらです。

さて、米国でオピオイド医療用麻薬への依存症社会問題しています。世界保健機関(WHO) によると、オピオイドはケシの抽出成分やその合成化合物などでできており、強力な鎮痛効果や陶酔作用があります。オピオイド系薬物ではフェンタニルモルヒネヘロインといったものが知られています。オピオイドは脳や脊髄などの中枢神経系に作用します。オピオイド受容体は脳や末梢神経の細胞膜に存在します。これらは細胞の門番の役割を担っており、オピオイドの効能である強力な鎮痛作用をもたらす一方で、深刻で依存性が高く、命を奪いかねない副作用にもつながります。

医師から鎮痛剤などで処方されたことが中毒への入り口となることが多いとされています。体の痛みや睡眠障害などで処方されることも多いようです。米国ではオキシコドン、モルヒネ、フェンタニルなどが医療用麻薬として処方されています。ガンなどの痛みがある人に処方されます。レディガガ線維性筋痛症であることを公表していますから、このようなオピオイドを使用しているかもしれません。

このような薬物依存では、次第に強い薬を使うようになります。違法薬物のヘロインを手に入れて自分で注射することもあり得ます。医師の指示に従って服用していれば多くは問題はありませんが、使用法を誤れば、身体的にも精神的にも依存する危険があります。大量に摂取した場合、呼吸が止まり、死に至ることもあります。

2015年6月、トヨタ自動車のジュリー・ハンプ常務役員(55)が麻薬及び向精神薬取締法違反の容疑のため逮捕されたことをご記憶の方も多いでしょう。「ネックレス」と記載された米国からの国際宅配便の小包にオピオイド鎮痛剤のオキシコドンの錠剤が57錠が入っていたため密輸の疑いが持たれました。しかし「麻薬を輸入したとは思っていない」と容疑を否認。元常務役員は「父親から送ってもらった」「膝の痛みを和らげるために輸入した」と説明していました。7月8日、米国大使館の働きかけにより東京地検は不起訴処分(起訴猶予)とし元常務役員は即日釈放され帰国しました。「規制薬物との認識はあったが、体調不良に対処するためで快楽を求めるなど乱用目的ではなかった」と理由を説明。日本の検察当局は米国では違法薬物使用に関する罪が軽い事と、逮捕後の6月30日に役員を辞任し社会的制裁を受けている旨を考慮し不起訴処分としました。  つづく・・・

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| 処方薬・一般薬 | 09:01 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
医療用麻薬 薬物依存 2

おはようございます。今週の土曜日は所用で
休診となります。ご理解の程お願い致します。

さて、米国では2014年に1万9000件近い処方されるオピオイド医療用麻薬)の過剰摂取オーバードース)が発生しており、ヘロインも加えると計2万9000件を超えています。2015年には2万2598人が死亡。依存症患者も200万人いるとみられています。英国も同様で、サン紙の調査によると、特にフェンタニルによる死亡者が急激に増えています。2016年には中毒による死者数は5万人を超えています。米国の保健福祉省は薬物中毒による2017年の死者数は過去最悪の約7万2000人。死因としては銃犯罪や交通事故を上回ります。1990年代後半、製薬会社が危険性を知らせずにオピオイドを大量販売し、医師が安易に処方したことが原因とみられています。

2009年6月25日、マイケル・ジャクソン(50)が自宅で強力な麻酔薬プロポフォールによる急性中毒心肺停止となり死亡しました。2016年4月21日、米国の人気歌手プリンス(57)は合成鎮痛剤フェンタニルの過剰摂取が原因で死亡しています。摂取したのはオピオイドの中でも強力なものでした。フェンタニルは一般的に末期ガンの患者などに処方されるもので、モルヒネの50〜100倍ヘロインの25〜50倍もの効果がある強力な鎮痛剤で強力で中毒作用があることが指摘されています。

2012年2月11日、ホイットニー・ヒューストン(48)はホテルの部屋で入浴中に浴槽でうつ伏せ状態で死亡しているのが発見。死因は心臓発作とコカインの使用による偶発的な不慮の溺死と発表されています。コカイン以外にもアルコールや処方薬なども服用しており、薬物の過剰摂取によって死亡しています。ヒューストンの愛娘もまた、2015年7月に自宅の浴槽で倒れているのが発見され、大麻、コカイン、アルコール、鎮静剤などの薬物使用と溺水によって22歳という若さで亡くなっています

最近では2018年9月7日、アリアナ・グランデの元恋人でラッパーのマック・ミラーが自宅で薬物の過剰摂取が原因で急死しています。その他、21世紀を代表する歌手といわれたエイミー・ワインハウスなど多くのスーパースターたちが、この合成鎮痛剤で命を落としています。そしてオピオイドはスターやセレブだけに蔓延しているのではないようです。一般の若者たちの多くがこの薬の過剰摂取で死亡しています。  つづく・・・

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| 処方薬・一般薬 | 09:07 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
医療用麻薬 薬物依存 1

おはようございます。昨日は企画した古い付き
合いの友人の誕生日会を吉祥寺で開催しました。

さて、米国では2014年に1万9000件近い処方されるオピオイド医療用麻薬)の過剰摂取オーバードース)が発生しており、ヘロインも加えると計2万9000件を超えています。2015年には2万2598人が死亡。依存症患者も200万人いるとみられています。英国も同様で、サン紙の調査によると、特にフェンタニルによる死亡者が急激に増えています。2016年には中毒による死者数は5万人を超えています。米国の保健福祉省は薬物中毒による2017年の死者数は過去最悪の約7万2000人。死因としては銃犯罪や交通事故を上回ります。1990年代後半、製薬会社が危険性を知らせずにオピオイドを大量販売し、医師が安易に処方したことが原因とみられています。

2009年6月25日、マイケル・ジャクソン(50)が自宅で強力な麻酔薬プロポフォールによる急性中毒心肺停止となり死亡しました。不眠症などに悩んでいたジャクソンは、通常は外科手術における全身麻酔として使用されるプロポフォールを睡眠導入のために点滴投与していたことがわかっています。

2016年4月21日、米国の人気歌手プリンス(57)は合成鎮痛剤の過剰摂取が原因で死亡しています。摂取したのはオピオイドの中でも強力なフェンタニルでした。腰痛に悩まされていたプリンスは鎮痛剤として日常的にこの強い薬を使用していたようです。またチャカ・カーン自身がフェンタニル中毒であることを世間に公にしリハビリ施設に入所しています。

フェンタニルは一般的に末期ガンの患者などに処方されるもので、モルヒネの50〜100倍ヘロインの25〜50倍もの効果がある強力な鎮痛剤で強力で中毒作用があることが指摘されています。微量でも人体に大きな影響を及ぼし、実験ではモルヒネ30mg、ヘロイン10mgに匹敵する効果が、フェンタニルではわずか1mgで得られるといわれています。フェンタニルは闇ウェブサイトで1グラム6500円程度で販売されているそうです。  つづく・・・

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| 処方薬・一般薬 | 09:09 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
多剤処方と耐性菌 4

おはようございます。朝方に冷えるのが嫌なので
毛布を用意しました。これでぐっすり眠れます。

さて、抗菌薬抗生物質)が効かない薬剤耐性菌が医療現場で広がり、治療が長期化したり、最悪の場合は死亡したりするなど世界的に問題となっています。抗菌薬が有効なのは尿路感染症、マイコプラズマ肺炎、腸管出血性大腸菌感染症(O157など)、結核、敗血症など細菌性感染症です。風邪はほとんどがウイルス性で、抗菌薬がよく処方される中耳炎細菌によるものは一部しかありません。

近年はガンなどと比べて感染症関係の新薬開発は低調で耐性菌への対抗手段が少なくなっています。英政府委託の調査チームの推計では、耐性菌による2013年の世界の死亡者は年間約70万人。対策をしなければ、2050年には、今のガンによる死亡者数を超える1000万人に上ると発表。世界保健機関(WHO)対策強化に乗り出しています。 

日本では2016年のアクションプラン策定に続き、2017年には風邪や胃腸炎では抗菌薬を極力使わないとする医師向け手引書厚労省が発行しています。今春の診療報酬改定で、初診時に子どもへの抗菌薬の処方を控えるなどした医院に800円耐性菌対策をした病院1000円が新たに支払われるようになっています。薬剤耐性菌への感染が命に関わる重症患者のいる基幹病院では対策が進んでいるようですが… 抗菌薬の過剰使用が背景にあるとして、厚労省は抗菌薬の使用量を2020年までに2013年比で3割減らす「薬剤耐性対策アクションプラン」を策定しています。効果のない風邪や胃腸炎への処方や、漫然とした長期投与を控えるよう呼び掛けています。

抗菌薬は万能」と誤解して医師に処方を求める患者さんも多いようです。我々も正しい医薬知識を得て不必要な薬はもらわない、使わないという意識を持たなければ、ペニシリン発見以前のような感染症で大勢が亡くなる時代が再来しかねないと警鐘を鳴らす医師もいます。抗菌薬を賢く使わなければ、未来の子どもたちに治療の道がなくなってしまうので、まず小児科医から改めるべきだと医師の中から声があがっているのです。  〆

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| 処方薬・一般薬 | 08:56 | comments(0) | trackbacks(0) | ↑PAGE TOP -
多剤処方と耐性菌 3

おはようございます。一気に秋模様でグリーンカーテン
フウセンカズラ茶色く変色… 枯れはじめ!?

さて、抗菌薬抗生物質)が効かない薬剤耐性菌が医療現場で広がり、治療が長期化したり、最悪の場合は死亡したりするなど世界的に問題となっています。薬剤耐性菌が出現するメカニズムは完全には解明されていません。しかし細菌感染を確かめないまま抗菌薬が安易に処方されたり、患者が飲むのを途中でやめたりする不適切な服用を続けると耐性菌が増えるとされています。抗菌薬が有効なのは尿路感染症、マイコプラズマ肺炎、腸管出血性大腸菌感染症(O157など)、結核、敗血症など細菌性感染症です。風邪はほとんどがウイルス性で、抗菌薬がよく処方される中耳炎細菌によるものは一部しかありません。

日本小児科学会学術集会のシンポジウムでも、小児科医らが「プライマリ・ケア(初期治療)での抗菌薬適正使用」をテーマに、ウイルス性の風邪に抗菌薬が出されるなど不適正処方が頻発する現状について問題提起されています。入院中の子どもが薬剤耐性菌に感染し死亡したり、後遺症が出たりしているからです。乳幼児への安易な抗菌薬使用は耐性菌を増やすだけでなく、大切な腸内細菌を破壊し、肥満喘息などのアレルギーなどを誘発するという欧米の調査結果が多数報告されています。咳や鼻水などの風邪症状は自然治癒するのに日本では抗菌薬が使われ過ぎているとされています。

1928年のペニシリン開発以来、耐性菌の出現と、それに対抗する新しい抗菌薬の開発が繰り返されてきました。しかし、近年はガンなどと比べて感染症関係の新薬開発は低調で耐性菌への対抗手段が少なくなっています。英政府委託の調査チームの推計では、耐性菌による2013年の世界の死亡者は年間約70万人。対策をしなければ、2050年には今のガンによる死亡者数を超える1000万人に上ると発表。世界保健機関(WHO)対策強化に乗り出しています。  つづく・・・

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多剤処方と耐性菌 2

おはようございます。健康診断で胃カメラ検査
をすることにしました。からの方がイイかな…

さて、年齢が上がるほど多剤投薬される人が増えています。全国健康保険協会(協会けんぽ)福岡支部の加入者は約189万人。同支部が受け付けた約66万人(うち女性35万9千人)分、平均年齢38.9歳のレセプト約172万件を分析調査で、全体の3%、高齢者では7.8%7種類以上処方されていました。7種類以上の多剤投薬は40〜64歳4.2%で、年齢とともに増加。75歳以上25%が調剤薬局1カ所当たり7種類以上処方されているという厚労省の調査もありますが、比較的健康な就労者を含んでも一定割合で多剤投薬がみられたのです。

飲み合わせによって良くない影響が出る相互作用は全体の36.4%、同じ薬を処方する重複投薬5.8%、併用すると症状悪化や重篤な副作用がある禁忌薬処方2.5%あったのです。高血圧などの持病がある人が風邪など別の疾患で受診した場合、不適切処方のリスクが高まる傾向がありました。また骨折していた人は骨折していない人に比べ、服用している薬が多いのです。15種類以上の服薬者のうち骨折している人の割合は、15種類未満の2倍。高齢者の多剤併用による副作用としてふらつきや転倒などが知られているが、若い世代でも骨折などにつながる恐れがあります。

一方、7種類以上服薬している40歳以上の加入者1500人への意識調査(有効回答率28.9%)も実施。「できれば薬を減らしたい」人が88%いる半面、「医師にかかったら薬をもらわないと不安」という人も60%に上っています。同支部の試算によると、明らかに無駄な重複投薬を減らすだけで同支部で年間1億2000万円薬剤費を削減できるというのです。薬は数が多いほど効くわけではありません。効果と安全性のバランスを考えて最適化することは患者にもメリットになります。患者、医療機関、薬剤師、保険者が積極的に関わって、減らせる薬は減らした方がイイのですが… こう言いながら毎年、医療費は1兆円づつ右肩上がりに増えています。医療機関や医療行政に本気度を見せて欲しいものです。  つづく・・・

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多剤処方と耐性菌 1

おはようございます。それにしても残暑が…
今日も厳しい一日になりそうです。

さて、医療費の総額(国民医療費)は1995年度(平成7年度)で約27.7兆円でした。2015年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた国民医療費は42兆3644億円にもなっています。平均で毎年6%前後、 金額にして約1兆円ずつ増加しています。 国の予算は96兆円。その約半分は国民医療費です。医療費総額のうち、医科診療が30兆円(70.9%)で最も多く、次いで薬局調剤が8兆円(18.8%)、歯科診療が2.8兆円(6.7%)となっています。医科診療を入院・入院外別にみると、入院が約16兆円(36.8%)、入院外が約14兆円(34.2%)と入院がやや高くなっています。

年齢群団別の医療費構成をみると、当然のことながら医療費は高齢期に集中しています。人口構成と比較すると男女あわせて人口の1/3程度である60歳以上が医療費総額の2/3を使っています。ちなみに医科診療費を主傷病による傷病分類別にみると、最も高いのは高血圧などの循環器系疾患で医科診療費の20%です。続いて新生物(ガン)が14%、そして腰痛などの筋骨格系及び結合組織の疾患が8%です。医療費は今後も増加するものと考えられます。

昨今、公的医療保険給付の範囲や内容について適正化する動きがあります。医薬品に対しては、後発品(ジェネリック)の使用を促進し、不適切な重複投薬・多剤投薬の削減を進めるだけではなく、湿布(1処方につき70枚を超える湿布薬の投与は、特に必要な場合を除いて制限)やうがい薬等の症状の軽い患者に使う市販品類似薬を一部保険給付の適用外とする等の保険給付の範囲の見直しが行われています。

年齢が上がるほど多剤投薬される人が増えています。全国健康保険協会(協会けんぽ)福岡支部の加入者は約189万人。同支部が受け付けた約66万人(うち女性35万9千人)分、平均年齢38.9歳のレセプト約172万件を分析調査で、全体の3%、高齢者では7.8%7種類以上処方されていました。7種類以上の多剤投薬は40〜64歳4.2%で、年齢とともに増加。75歳以上25%が調剤薬局1カ所当たり7種類以上処方されているという厚労省の調査もありますが、比較的健康な就労者を含んでも一定割合で多剤投薬がみられたのです。  つづく・・・

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