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ウォッカでアルコール消毒!? 2

おはようございます。SNSなどでパンデミックの情報
からか紙類および食料品備蓄でスーパーも品薄です。

さて、医療現場ではアルコール消毒液が必需品です。我々、鍼灸師も現場でアルコール消毒液を日常的に使っています。アルコール消毒液には医療用医薬品、第3類医薬品、指定医薬部外品などがあります。日本では厚労省が定める医薬品の基準「日本薬局方」があり、消毒用エタノールの濃度は76.9%〜81.4%の間と定められています。

濃度が60〜95%の消毒液であれば、きちんとした消毒・殺菌効果が得られ手荒れの心配もあまりありません。しかしアルコール濃度が50%以下では消毒・殺菌の効果がほとんどありません。逆に濃度が95%以上と高過ぎると、効果も期待できず、手が荒れる原因になってしまいます。アルコール濃度が60%以上あるものに関しては、消防法により「火気厳禁マーク」を記載するよう定められています。

アルコール(エタノール)をリン酸でpHを酸性にして、より高い消毒・殺菌の効果を得ることができる酸性のアルコール消毒液であれば様々な種類のウイルスに効果的です。ウイルスは脂質性の膜があるエンベローブウイルスと脂質性の膜がないノンエンベロープウイルスの2つに分けられます。

インフルエンザウイルスコロナウイルスなどのエンベローブウイルスにはアルコールが効果的ですが、ノロウイルスロタウイルスなどのノンエンベロープウイルスにはアルコールが一般的に効きにくいとされています。ですから次亜塩素酸ナトリウムが配合された消毒液が販売されています。

スマホやネット上にはアルコール度数96度と非常に高いポーランドのウォッカスピリタス消毒液の代替できるとの情報も出回っています。エチルアルコール(エタノール)などの普及・研究等に従事する一般社団法人アルコール協会は、スピリタスを消毒用アルコールの代替として使用することについて以下のように述べています。

一定の消毒効果は見込めるが、推奨はできない」「酒類に含まれるアルコールと消毒用のエタノールの化学組成は全く同じなため消毒効果はある」という旨の説明をしています。しかし「スピリタスを希釈して使うとしても正規の消毒液と同様の効果があるかは保証できない」とのことで、また「希釈したものを消毒液と称して販売したりすれば、薬機法違反となる恐れもある」と回答しています。

国立感染症研究所の HP「新型コロナウイルス(2019-nCoV)」には、手など皮膚の消毒を行う場合には、消毒用アルコール(70%)を、物の表面の消毒には次亜塩素酸ナトリウム(0.1%)が有効であることが分かっています。 スマホやネットには新型コロナウイルスに関する情報があふれています。”情報の出所”を確認することが大切です。ニセ情報やフェイクニュースに踊らされて、さらなる事故や悪化につながらないように”情報を見極める目”が大切です。   〆

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ウォッカでアルコール消毒!? 1

おはようございます。週明けにも首都圏の学校も
新型コロナウイルスの影響で一時休校になりそうです。

さて、新型コロナウイルスの感染拡大で、マスクに加えてアルコール消毒液までもが入手困難になっています。アルコール消毒液の利用は医療現場が中心ですが、家庭やオフィスにも広がったことと、転売目的とみられる買い占めで品薄状態に拍車がかっているようです。

需要が急激に伸び各地で品薄状態が続いており、健栄製薬(大阪市)は受注が通常の10倍に膨れ上がり、通常の2倍の1日10万本ペースで生産しているそうです。同社は「本当に必要な人のため、転売や買い占めは控えてほしい」と呼びかけています。

今やスマホの時代。消毒用アルコールが薬局やネットで品薄状態になると、手作り消毒液などに関するものがネット上に増えています。「アルコール消毒液」で検索すると、トップに「アルコール消毒液の作り方」が出てきます。無水エタノールを精製水で割り手作り消毒液を作る方法や、ハイター(次亜塩素酸ナトリウム含む)などの塩素系漂白剤を水で割る手作り消毒液などがあります。

国立感染症研究所の HP「新型コロナウイルス(2019-nCoV)」には、手など皮膚の消毒を行う場合には、消毒用アルコール(70%)を、物の表面の消毒には次亜塩素酸ナトリウム(0.1%)が有効であることが分かっています。

またアルコール度数が非常に高いポーランドのウォッカスピリタス消毒液の代替にできるとの情報も出回っています。実際、SNS上には「スピリタス買って消毒液を作った」「スピリタスを買いに行ったら品切れ」「これに水を加えて即席の消毒液にすれば手指の消毒に使える」といった投稿が出ています。

スピリタスはアルコール度数96度と世界最高度数の酒です。日本ではポーランドのポルモス・ワルシャワ社製のものが有名です。スピリタスを消毒用アルコールの代替として買い求める需要が増えています。

ポルモス・ワルシャワ社からスピリタスを輸入・販売している酒類の専門商社のミリオン商事によると、2月上旬頃から国内での注文が増え、供給が追い付かず品切れ状態の店舗もあるとのことです。酒類を扱っているビックカメラでは全店舗で「在庫無し」の状態が続いており、4月中旬まで入荷は見込めないようです。    つづく・・・


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パウダー付きの手術用手袋 禁止 2

おはようございます。昨日の雪予報はイイ意味ではずれ。
寒さはまだまだ続きます。春物には目が向きません。

さて、厚労省は手術などで使われているパウダー付き医療用手袋について、製造販売業者に2年以内に「パウダーが付いていない医療用手袋への供給切替えを促します」と供給を切り替えるよう通知しています。これは米国食品医薬品局(FDA)が手袋のパウダーがリスク要因になり得るとして流通の差し止めを発表したことを受けた措置です。抗菌石鹸の件と同じような対応です。

サラヤ株式会社の医療従事者向けサイト「Medical SARAYA」には手術用手袋の使用により引き起こされる有害反応として、天然ゴムに含まれるタンパク質がアレルゲンとなり感作(症状の有無にかかわらず血液検査または皮膚テストが陽性)が成立するラテックスアレルギー即時型過敏症)。

手袋の製造工程で添加された低分子量の化学物質に曝露されることによるアレルギー性接触皮膚炎遅延型過敏症)。そして、刺激性接触皮膚炎はアレルギー反応ではなく、手袋の着用による皮膚の閉塞や刺激によりもたらされます。症状としては皮膚表層に発赤、乾燥、鱗屑、痒みなどを伴います。

パウダーがもたらす医療従事者への影響としては、天然ゴム製の手袋には着用をスムーズにするため、パウダーが塗布されている場合があります。パウダーの原料であるコーンスターチ自体は天然添加物でアレルゲンではないため免疫機構には関与しません。

しかし、パウダーはラテックス抗原を容易に吸着する(天然ゴム由来の水溶性タンパク質のキャリアとなる)ため、パウダーの手指皮膚への接触や手袋を外したときに空気中に浮遊するエアロゾル化したラテックス抗原の吸入により、アレルギーを引き起こす危険性があります。

また、パウダーは手指皮膚の擦過・乾燥を引き起こし、刺激性接触皮膚炎の原因ともなります。その他、パウダー付手術用手袋は着用した後、手袋表面のパウダーを滅菌水で十分に洗い流してから使用する必要があるため、手間や時間、コストの観点からもデメリットがあります。

患者への影響としては、パウダー付手術用手袋は使用前の洗浄が不十分な場合、パウダーは取り除かれないばかりか、逆に残留したパウダーを強固に固まらせてしまうため、患者が異物反応を起こしやすくなるともいわれており、重篤な場合には虫垂炎の患者が虫垂切除後にスターチ腹膜炎(開腹手術時に腹腔内で使用した手袋のパウダーに対する過敏反応)を起こした事例が報告されています。

英国・ドイツでは10年以上前からパウダー付手術用手袋の使用禁止されていますが、日本においては依然として規制がないためスターチ腹膜炎を完全に予防するためにはパウダーフリーの手術用手袋を積極的に選択することが重要です。

すでに上記のように製造販売業者も注意喚起しています。鍼灸師も治療の際に手袋や指サックを使用している方も多いかもしれません。厚労省からこのような通知が出ていることも知っておきましょう。    〆

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パウダー付きの手術用手袋 禁止 1

おはようございます。今日は二十四節気の大寒です。
が降ってもおかしくありません。足元にご用心を!!

さて、厚労省は手術などで使われているパウダー付き医療用手袋について、2年以内に「パウダーが付いていない医療用手袋への供給切替えを促します」とパウダーのない手袋に供給を切り替えるよう製造販売業者に通知しています。これは米国食品医薬品局(FDA)が手袋のパウダーがリスク要因になり得るとして流通の差し止めを発表したことを受けた措置です。

医療用の手袋の中には着脱しやすいようにコーンスターチ(トウモロコシから作ったデンプン)などのパウダーを塗って滑りを良くしてある製品があります。

しかし、パウダーが肉芽腫術後癒着形成リスクを高める恐れがあるほか、天然ゴム製の手袋にパウダーが使われた場合、パウダーが天然ゴムタンパクのアレルゲンの運び役となり、吸引した人にアレルギー誘発する可能性もあるのです。

厚労省などによると国内ではパウダー付きの手術用手袋が20種類程度流通しており医療用手袋の流通量の4割近くを占めています。医薬品医療機器法に基づく不具合・有害事象報告では2006年にアナフィラキシーショックが1件あります。しかし、手袋のパウダーがアレルギーを誘発したかどうかは分かっていません。

こうした状況を踏まえ、厚労省は製造販売業者に対し、2018年末までにパウダーのない手袋に供給を切り替えることやパウダー付きの手袋の新たな製造販売認証の申請を行わないよう要請しています。

また、供給を切り替えるまでの対応として、現在流通している製品に関しては添付文書(使用上の注意)に手袋のパウダーが「肉芽腫や術後癒着の形成リスクを高める恐れがある」や天然ゴム製では「アレルギーを誘発する可能性がある」などと追記するよう指示しています。   つづく・・・

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手指用アルコール殺菌・消毒剤 2

おはようございます。近所の公園の桜葉の紅葉がイイ感じです。
明日は紅葉狩り日和ですから高尾山筑波山混雑するでしょう。

さて、米食品医薬品局(FDA)殺菌剤の安全性と効果に関する調査を行うのはこれが初めてではありません。2013年には一般消費者向けの抗菌石鹸ボディソープの製造メーカーに対して効果と安全性を証明する科学的データを提出するよう要請しています。

FDAはこうした抗菌製品が普通の石鹸よりも殺菌効果が高いという証拠はないとし、むしろ抗菌製品に含まれるトリクロサンなどの活性成分が抗生物質の効かない耐性菌生み出す危険性があり、また動物実験ではこれらの成分がホルモンの働きを阻害したことなどを指摘しています。そして、2016年9月にはトリクロサンなどの19成分を含む抗菌石鹸販売禁止となっています。

2015年には医療施設で使われる殺菌剤においてもアルコール殺菌・消毒剤(ハンドサニタイザー)やヨードなどの成分の安全性と効果に関する科学的データを提出するようメーカーに要請しています。医療施設では日に100回以上殺菌剤を使う人もいるため、特に妊娠中や授乳中の医療従事者への影響を調査するとしています。

これら調査の結果と最終規定はまだ出ていませんし、現時点では抗菌・殺菌製品を使用することの危険性は断定されていませんが、FDAがこれほど何年にもわたり何度も調査を行っているということは大きな懸念があるということでしょう。

米疾病予防管理センター(CDC)は疾病・感染防止には、普通の石鹸手洗いすることが重要であり、石鹸と水がない場合にはアルコール分60%以上含む手指用殺菌剤を使うよう薦めています。水や石鹸を使わない殺菌剤は便利ですし、抗菌石鹸は効果がありそうに見えますが、どんなに便利で効果の高い製品でも必要以上に使えば弊害が出ます。

直接的に明らかな弊害がないように見えても、長期使用などで問題が起こっているかもしれません。我々は便利で安全な生活を追及することが、逆に健康や環境を脅かしてしまっているのかもしれません。無菌状態で生活することはできないのですから、抗菌・殺菌剤に頼りすぎず、特別な状況でない限り水と石鹸で丁寧に手を洗い細菌と上手に共生することが賢明です。   〆

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手指用アルコール殺菌・消毒剤 1

おはようございます。揺れる火を使わないロウソク
LUMINARAを治療室に置きました。夕方以降に点灯です。

さて、近年では日本でも公共施設などで手指用のアルコール殺菌・消毒剤(ハンドサニタイザー)を見かけることが多くなりました。SARSが話題になった2002〜2003年頃からでしょうか。米国では設置されているもの以外に携帯用の小さなサイズも広く普及し、多くの人が日々持ち歩き手洗いの代わりに頻繁に使っています。

ところが米食品医薬品局(FDA)がハンドサニタイザー製品を長期にわたり継続的に使用した場合の安全性と効果を証明する最新の科学的データ一年以内に提出するよう、製造メーカーに要請しました。なぜFDAが突然このような要請を出したのかというと、本来、アルコール殺菌・消毒剤は水と石鹸で手洗いができない時のために作られたものです。しかし、近年はその手軽さから手洗い場が近くにある場合や特別菌に感染しやすい場所や状況でなくても習慣的に一日に何度も使う人が増えてきているからです。

FDAがこうした製品の調査を開始した1970年代には、これほど多くの人が頻繁に使うことは想定されていませんでしたが、近年の調査で人の血液や尿から想定以上の殺菌成分が検出されていること、また、こうした洗い流さないタイプの製品は含まれている成分が手指に残りやすく体内に吸収される可能性があることなどから、特に妊婦や子供にとって問題がないのか調査する必要があると判断されたのです。

調査の対象となっている成分は、こうした製品のほとんどに使われているアルコール(エチルアルコール)、イソプロピルアルコール塩化ベンザルコニウムです。これは鍼灸師も日常的に使っているものです。

先日、筑波で開催された「世界鍼灸学会連合会学術大会:WFAS」では、「皮膚の常在菌は体内で繁殖しない」という研究報告があるということです。とはいえ消毒しない訳にはいきません。   つづく・・・
          
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薬用石鹸→耐性菌 4

おはようございます。防風系の衣服は多いですが、
防風フリース保温性も高いのでオススメで〜す◎

さて、2015年、欧州の欧州連合(EU)の当局が抗菌石鹸などの殺菌成分のトリクロサンに関してEU内での販売禁止の措置を決めています。2016年9月、米国の食品医薬品局(FDA)も同様の措置を取っています。これを受けて同年9月、厚労省は都道府県に対してトリクロサントリクロカルバンなど19種類の抗菌成分を含む石鹸を製造販売する業者に、これらの成分を含まない代替品切り替えることを周知するよう求める通知を出しています。

販売禁止の理由としてスーパー耐性菌の出現が相次いでいることが挙げられます。耐性菌が増えている別の理由には必要以上に抗生物質使い過ぎているからです。医師が不必要に抗生物質を処方していること、畜産・養鶏業者が家畜・鶏の成長を促すために抗生物質を投与していること、そして、今回FDAが禁止した抗菌石鹸やその他の抗菌製品が効果がないにも関わらず広く普及していることなどが主な要因とされています。

こうした事態に陥ったのは我々が物事の背景や長期的なリスクを考えることなく企業のイメージ戦略に乗せられて短期的な便益を求めてきたからというのもあるでしょう。できることは普通の石鹸で丁寧に手洗いすることですが、抗菌製品に限らずどんな製品でも作られた背景や使うことによる影響を考えて慎重に選ぶことが必要なのかもしれません。   〆

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薬用石鹸→耐性菌 3

おはようございます。近所の公園も歩道も紅葉真っ盛り。
とはいえ朝夕の空気に冬の気配を感じる今日この頃です。

さて、人の皮膚は表皮ブドウ球菌が常在しています。常在菌により皮膚は健康を保っていられます。常在菌が皮脂の脂肪酸などを分解して弱酸性に保っています。ほとんどの病原菌はアルカリ性環境を好むので常在菌がバリアを形成している状態なので病原菌にとって棲みにくくなります。これは膣の常在菌であるデーダーライン桿菌が膣内を酸性に保つことで他の細菌の侵入を防いでいるのと同じです。

もし、表皮ブドウ球菌が少なくなったらどうなるか? 皮膚は弱酸性に保てなくなってアルカリ性に傾き他の細菌が増殖します。こうなると皮膚のバリアの一部が破られているのと同じです。つまり、抗菌石鹸で表皮ブドウ球菌を減らす行為は皮膚の健康を損ない皮膚の状態を悪化させ細菌感染の危険性を増す自殺行為です。

ところが私たちが日常している「皮膚を清潔に保つ」ための行為の多くが表皮ブドウ菌虐待行為なのです。抗菌石鹸で体中の皮膚を洗う、ナイロンタオルでゴシゴシ皮膚をこするなどは、どれもこれも表皮ブドウ球菌を少なくして不健康になるためにしているようなものです。要するに体を清潔にして肌の汚れを落とし、美しい肌にしようと思ってしている行為のほとんどが逆効果なのです。

ブドウ球菌といえば黄色ブドウ球菌もあります。これは表皮ブドウ球菌のように常在というわけではありません。しかし頭皮・鼻腔・腋窩・足底などの皮膚から常に検出されます。もちろん創面にもいます。表皮ブドウ球菌が正常に発育している皮膚に黄色ブドウ球菌がいても両者のバランスが崩れなければ全く問題にはならないのです。

しかし、黄色ブドウ球菌が優勢に立っているのがアトピー性皮膚炎です。痒くて引っ搔いて傷ついた皮膚に黄色ブドウ球菌がいると、更に痒みが増して引っ掻いてしまうため病状はさらに悪化します。

そこで皮膚科医は「表皮ブドウ球菌を減らそう」と考えイソジンなどの消毒薬を処方します。確かに黄色ブドウ球菌は減りますが表皮ブドウ球菌も殺してしまいます。要するに治療のために消毒することは表皮ブドウ球菌を減らすことで更に皮膚を傷害し、状態を悪化させる要因になっているのです。

健康とは幼児期から沢山の種類の細菌に直接触れることで得られます。経膣分娩で膣の常在菌に触れて生まれるとアレルギーの発症率が低下するという報告があります。帝王切開で生まれてくるのは生物としては不自然ではあります。そして母親の細菌を分けてもらい母乳で免疫力を補いながら、細菌に感染しながら免疫を獲得するのが生物として正常です。腸内細菌は免疫を担っています。人は細菌共生して生きていくしかないのです。   つづく・・・

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薬用石鹸→耐性菌 2

おはようございます。11月ともなると年末年始
診療予定日を聞かれます。帰省の予定も組まなければ・・・

さて、耐性菌とは抗生物質に対して耐性を持つ菌です。つまり抗生物質が効かない細菌のことです。世界的にも、こうした抗生物質が効かないスーパー耐性菌が増えているうえ、それに対する新たな抗生物質の開発が進んでいないため、これまでなら適切な抗生物質を摂取すれば治っていた感染症が治らない上にますます耐性を強化することなりつつあるからです。
 

米疾病対策センター(CDC)によると米国内で耐性菌による感染症で死亡者数は、少なくとも年2万3千人に上るとされています。米国では特に病気や事故などで入院し、病院内で耐性菌に感染して死亡するケースが増えています。

しかし、十分な規制がなく死因として院内感染が死亡証明書に記載されることが少ないため、正確な耐性菌感染による死亡者数は把握されておらず、CDCの推計は少なすぎると見られています。総務省統計局のデータによると死亡者数は公表されていませんが、日本でも多くの耐性菌感染例があるようですから状況は米国とそれほど変わらないのかもしれません。

耐性菌が増えている理由は、必要以上に抗生物質を使い過ぎているからです。医師が不必要に抗生物質を処方していること、畜産・養鶏業者が家畜・鶏の成長を促すために抗生物質を投与していること、そして、今回FDAが禁止した抗菌石鹸やその他の抗菌製品が効果がないにも関わらず広く普及していることなどが主な要因とされています。


米食品医薬品局(FDA)は抗菌石鹸を禁止する理由として「これらの成分に長期的に晒されると耐性菌やホルモンへの影響などの健康リスクを引き起こす可能性を示すデータがある」ためと明言しています。また、ハンドサニタイザーなど他の抗菌製品に関する調査も進めており、すでに家畜への抗生物質投与の規制も強化しています。


新たな抗生物質の開発が進まない理由は薬品会社が短期的な摂取で治癒する抗生物質よりも長期的な摂取が期待できる慢性疾患の薬の開発に力を入れているのも理由のひとつです。営利企業ですから・・・ そして耐性菌に対する抗生物質を開発しても、使い過ぎれば新たな耐性菌が出現しイタチごっこになってしまいます。    つづく・・・
            
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薬用石鹸→耐性菌 1

おはようございます。近所の神社でも七五三
やっていました。御被布振袖も可愛いですね。

さて、2015年、欧州の欧州連合(EU)の当局が抗菌石鹸などの殺菌成分のトリクロサンに関してEU内での販売禁止の措置を決めています。2016年9月、米国の食品医薬品局(FDA)もトリクロサンやトリクロカルバンなど19成分を含む抗菌石鹸などの販売禁止を決定しています。

これを受けて厚労省は2016年9月、都道府県に対してトリクロサントリクロカルバンなど19種類の抗菌成分を含む石鹸を製造販売する業者に、これらの成分を含まない代替品切り替えることを周知するよう求める通知を出しました。

9月初旬、FDAがトリクロサンなど19種類の成分を含む抗菌石鹸の販売禁止した理由があります。ほとんどのメディアは、その理由として「有効性や安全性の科学的根拠がない」ことを挙げていましたが、重要なのは効果がないことよりも効果を証明できないにもかかわらずこうした製品が広く普及することにより耐性菌を生む可能性が高いからです。

耐性菌とは抗生物質に対して耐性を持つ菌です。つまり抗生物質が効かない細菌のことです。世界的にも、こうした抗生物質が効かないスーパー耐性菌が増えているうえ、それに対する新たな抗生物質の開発が進んでいないため、これまでなら適切な抗生物質を摂取すれば治っていた感染症が治らない上にますます耐性を強化することなりつつあるからです。   つづく・・・
             
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