おはようございます。2020年上半期は”コロナ禍”であっという間に過ぎました。
さて、世界で最も近視率が高いシンガポールでは国の近視予防プログラムでゲーム時間を減らすなどしまして、近視の子どもを5%減少させることを達成しました。台湾では法律を改正して対策を始めて7年後、視力0.8未満の小学生の割合は5%以上減少しています。
また、中国でも国で数値目標を掲げています。スマートフォンやパソコンを1日1時間までにしたり、宿題の量を管理するなどの通達を出しまして、子どもの近視を毎年、最低0.5%減少させるとしています。
日本の文科省は視力低下に対する有効な対策、各家庭、学校で出来ることについて、明確な答えを持っていない状況です。どういう対策が有効なのかについての調査を行っている状況です。この結果を得て、2020年度には対策を決めて各家庭や学校に周知していくようです。
専門家は一番の問題は日本に近視の学童がどれだけいるのかという基礎データがないと指摘しています。学校保健の現場では裸眼視力検査は行われていますが、実際の屈折度数、目の長さの眼軸長度測定といったデータが取られておらず、視力障害の子どもが近視または乱視なのか原因が分からない状況です。
近視対策は個人や学校任せにするのではなく国を挙げて行うべきとの指摘があります。近視が深刻な問題となっているにもかかわらず、国として対策をとっていないのは韓国と日本だけです。予防策はすでにあるのですから、後は政府が真剣に近視の問題と向き合うかだけの問題です。近視は非常に重要な課題です。このままでは未来はありません。将来を見据えて取り組む必要があります。
現時点の2018年度で小学生で34.10%、中学生で56.04%、高校生で67.23%が近視であり増加傾向にあります。近視の進行は学童期〜小児期に大部分を占めるので、とりあえず休みの日のは木陰でも十分な明るさがあるというふうに考えられていますので、木陰でかまわないので屋外に出て遊ぶことが大切です。 つづく・・・
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